コンプレッサー・圧縮空気ブログ 

地域工場・中小企業等の省エネルギー設備導入補助金について

平成26年度補正予算「地域工場・中小企業等の省エネルギー設備導入補助金」について

コンプレッサーをたくさん使っているような工場では、
活用されてはいかがでしょうか?

https://sii.or.jp/category_a_26r/

ご相談も承っております。
よろしくお願い致します。

2015年3月31日 | 省エネについて | トラックバックURL | コメント(0)

KobelionSDが『日本産業技術大賞』審査委員会特別賞を受賞しました

2010年4月8日
コベルコ・コンプレッサ㈱からのニュースが届きました。

コベルコ・コンプレッサ㈱の蒸気駆動式エアコンプレッサ『KobelionSD』が、
第39回日本産業技術大賞(日刊工業新聞社主催)において、
審査委員会特別賞を受賞しました。

【日本産業技術大賞審査委員会特別賞】表彰状も掲載しております。
こちらをクリック!!

当社はコベルコ・コンプレッサ㈱のサービス指定工場です。
当社のホームページでも掲載しております。
とても省エネ性の高い圧縮機です。
是非、ご覧下さい。

こちらをクリック!!

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株式会社三栄商会

井県福井市問屋町2-62
℡0776-23-8808
FAX0776-23-0643
弊社ホームページはこちらをクリック!!
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2010年4月23日 | 省エネについて | トラックバックURL | コメント(0)

減産対策にもコンプレッサーで、省エネと経費削減!

「減産対策にもコンプレッサーで、省エネと経費削減!」

激変ともいえる景気悪化が続いています。それに伴い、「稼働率低下」「設備投資が減少」等、暗いニュースが毎日のように舞い込んできます。

しかし、弊社では、今後の景気の増減を考える上で、「減産対策にもコンプレッサーで、省エネと経費削減」をと考えています。

コンプレッサーにおける「省エネ・経費削減」のメリットは、

●台数制御
●負荷に応じて消費電力量を調整してくれる(インバータ機)
●コンプレッサーの消費電力量は、工場全体の2〜3割に相当するため、消費電力量が大きい
●費用対効果が大きい場合が多い(2〜3年で回収できる場合が多い)
●消費電力量を減らすことはコスト削減&環境面からもメリットが大きい。
●資金面での優遇も(環境対策や融資など)

しかし、間違った使い方をしてしまうと、無駄な電気代が発生し、コスト増大になることもあります。
生産に合わせた適切な使い方をしているか、それが、今後のコスト削減のカギになってくるでしょう。

では、コンプレッサーの適切な使い方を把握するにはどうしたら良いのか?
それは、弊社が行っている「簡易省エネ診断」をしてもらうことが一番早いと思います。
この診断には、稼働しているコンプレッサーを測定することにより、消費空気量や負荷率を測定。貴社がコンプレッサーを無駄なく稼働しているかが分かります。

まずは、現状把握として「簡易省エネ診断」をしてみませんか?
意外と無駄な使い方をしている方が多いのが実情です。

 

↓弊社が行っている「簡易省エネ診断」の紹介ページ

http://sanei-sho.com/kaizen/index.html

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2009年2月16日 | 省エネについて | トラックバックURL | コメント(0)

これからどうなる?省エネとの関わり

先日、研修会がありました。
その中でも、今後の省エネ事情に関心が集まったように思います。
といいますのも、みなさんもご存じの通り、今年から京都議定書がスタートしました。
そして、国の削減目標が、▲6%であることも、説明するまでもありません。
しかし、工場関係者にとっては、国の削減目標の数値よりも、
「原単位年1%以上削減義務」の方が大事だということです。

これらは、2006年に制定された「新・国家エネルギー戦略」の省エネ目標を達成するためです。
つまり、2030年までに、30%の効率の改善を図る省エネ目標を掲げていますので、
今後、産業界においては、「エネルギーの効率化」を観点に省エネに取り組んでいかなければなりません。

また、省エネ法に関しても、平成20年度に改正され、
平成21年4月から施行されます。
工場・事業所における改正のポイントは、
役員クラスのエネルギー管理統括者の任命
(一定以上のエネルギー使用量<1500KL/年>の事業者(特定事業者)に対して)
②フランチャイズチェーン全体を一定連鎖化事業者とする
この2点が大きなポイントになるかと思います。

これにより、約90%の事業所が省エネ法の対象となり、
厳格になっています。

そして、先進的な取組として、東京都の「排出量取引制度の導入」の紹介もありました。
温室効果ガスの排出量の大きい事業所が対象ですが、削減義務が達成できない場合は、
排出量取引による削減量を促すという制度です。

詳しい資料も載せておきますので、
参考にしてください。

●「新・国家戦略エネルギー戦略」(経済産業省のページ)

●東京都 「温室効果ガス排出総量削減義務と排出量取引制度の導入」(PDF)

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2008年12月2日 | 省エネについて | トラックバックURL | コメント(0)